9月11日。
あの衝撃的映像が世界中を駆け巡った日。
あの日から始まった憎悪の波は、もう何年も世界中を覆い尽くし。
懐疑と絶望が、苛立ちを沸騰させ。
男達は、引き金に手を添える。
敵は、誰だ。
君の敵は、誰だ。
敵のどのアジトを叩けば、君らは勝利するのか。
引き金の先の男達は、君の敵なのか。
その男に銃弾を打ち込むことは、正義なのか。
倒れたその男の目は、何を見つめていたか。
道端に隠れている小さな子供を見ていなかったか。
君が、銃と思っていたその男の手には、その子の人形が握られていなかったか。
君は、悪夢を見ていたのかもしれない。
指導者の懐疑と絶望の想念の中で、途轍もなく増殖した悪夢を見せられていたのかもしれない。
何時の世も、そうであったように。
正義とは、その様なものかもしれない。
ただ、あの男が死んだという事実と、君の銃からはじき出された弾丸があの男の死をもたらしたという事実だけが、将来にわたって残っただけだ。
君と、あの男の子供の脳裏に。。。。
2001年9月11日朝(現地時間)、マサチューセッツ州ボストン、バージニア州ダレス(ワシントンD.C.近郊)、ニュージャージー州ニューアークを発った4機の旅客機が、モハメド・アタを中心とするアラブ系のグループによってほぼ同時にハイジャックされた。彼らは操縦室を乗っ取り、自ら操縦し、2機をニューヨーク・マンハッタンへ、残りの2機をワシントンD.C.へ向かわせた。 なお、乗っ取られた4機のうち2機がアメリカ合衆国のボーイング社製のボーイング767型機で、残りの2機がボーイング757型機である。この2種類の機体は、運行する航空会社のパイロットに互換性を持たせるために、コックピットの操縦システムは基本的に同じものが使われており、いずれも2人のみで操縦できるため、意図してこれらの機体が運行されている便が選択されハイジャックされたと考えられている。 また、一部のハイジャック犯たちはアメリカ合衆国国内にある民間の航空学校で小型機の自家用操縦免許を取得した上、これらの機体の操縦方法を事前にフライトシミュレータで訓練していたことが明らかになっている。 これら4機がいずれも北米大陸横断ルートという、アメリカ合衆国国内線の中では長距離飛行に入るルートを飛ぶものであったのは、いずれも燃料積載量が多く、衝突後の延焼規模を多くすることを狙ったと推測する者もいる。なお、ハイジャックされ墜落させられた旅客機の乗客・乗員は全員死亡している。 <中略> この無差別テロ事件の犠牲者は、すべての死者を合計すると2,973人とされている。内訳はハイジャックされた4機の旅客機の乗員・乗客が246人、アメリカ国防省で125人。世界貿易センタービルで2,602人とされている(あくまで「確認された人数」ということであり、実際には多少の誤差があると言われている[誰?])。 このうち世界貿易センタービルでの死者数には、ニューヨーク市消防署の消防士343人、ニューヨーク市警察の警察官23人、ニューヨーク港湾管理委員会の職員37人が含まれている。 このほかにも世界貿易センタービルではこの事件の被害者と思われる24人の行方不明者がいる。なお、ビルの残骸に含まれていたと考えられる約1,100人の遺体は最後まで発見できなかった。遺体はもちろんあらゆるものが、粉々に破壊されて散乱した。近隣のビルの屋上で発見された遺体の破片もある。ハイジャックされた機体のひとつにはナショナル・ジオグラフィック誌の記者と写真家、彼らと同行していた子供たちが乗っていたとされている。 現場はビルの鉄骨に吹き付けられていた石綿やコンピュータや蛍光灯からの水銀等の危険な粉塵も含まれていて、救難活動を行った犬が次々に死に、肺に障害を訴える人が次々に出ているにもかかわらず、アメリカ政府はそれを否定し、EPAも「空気は安全」と報知したことから、いち早くウォールストリートを開けるのを優先したのではないかという意見もある。 <中略> アメリカ合衆国政府はこれらの捜査の結果から、このテロ攻撃がオサマ・ビンラディンをリーダーとするテロ組織アルカーイダによって計画・実行されたと断定(またアルカーイダもこれを否定しなかった)、彼らが潜伏するアフガニスタンのターリバーン政権に引き渡しを要求した。しかし、彼らを保護していたターリバーン側は拒否。これに対してアメリカ合衆国軍はアフガニスタンに対し、攻撃を開始した。 <中略> 9・11テロは、アメリカ政治および国際社会の大きな転換点となった。それまで「アメリカ合衆国国民の記憶に残る日」は1963年11月22日のジョン・F・ケネディ暗殺であったが、それはこの日をもって終わり、代わってアメリカ国民はこの2001年9月11日を永遠に記憶にとどめることになった。アメリカ合衆国国内の世論は急速に保守化し、ネオコン(新保守主義)勢力が政治の舞台に全面的に登場。その影響力を増大させたきっかけともなった。 その後、アメリカ合衆国によるテロ支援国家への攻撃には国民の大半が賛同した。議会でも野党民主党が共和党のタカ派路線を容認する動きが目立った。事件直後、ブッシュ政権が9・11へのイラクの関与をほのめかし、過剰なマスコミ報道によりそれが増幅された為国民の間にイラクとサダム・フセインに対する敵愾心が増大し、2年後のイラク戦争の呼び水となったと言われる[誰?]。その後、独立調査委員会の調査でイラクの関与がハッキリと否定され、ブッシュ大統領自身もそれを認めたにも関わらず、2005年3月の世論調査では、米国民の約60%が「イラクはアルカイダを支援していたと思う」と答えている。 <後略> 出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』