江戸っ子でぃ

長崎県五島市に住む老人が、政治に関する愚痴などを書いています。

風力発電は、有害なの?科学者よ、しっかりせよ!!

五島市議会で、風力発電についての質疑がされました。


 今年に入って、福江島の中央部に7基の風車が建てられました。

 まさか、議会で問題になるとは思いもせず、シカリさんは例の好奇心で建設過程をカメラに収めていました。

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遠景ばかりでは、迫力が伝わらないので、近くからの写真を一枚。
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 追及した議員によると、風車から一番近い集落は350メートルしかなく、先進事例によると健康被害が心配されるとのこと。

 ワシの写真では、分かりづらいですが結構近いです。

 そここで、ネットで風力発電による健康被害を調べてみました。

 次のような記事を見つけました。

コロンビア大学のニーナ・ピエールポン(Nina Pierpont)物理・医学博士による"Wind Turbine Noise Syndrome" (Pierpont, 2006)……「風車の継続的騒音は、不眠症、頭痛、めまい、極度の疲労、怒りっぽさ、集中力の欠如、ストレス、吐き気、種々の胃障害、耳鳴りを生じさせ、結果として慢性的な立腹症状を呈する」として、これらの症状を“Wind Turbine Syndrome”「風車発電症候群」と命名。

•フランス国立医学アカデミー(Chouard 2006)は、慢性的な騒音への暴露からの高血圧症と心臓血管の病気を含む潜在的な神経生物学上の反応を“chronic sound trauma”「慢性騒音精神的外傷」と命名

 ところで、ワシとしてはこの情報を確認のしようがない。

 だって、原典を読むには英語力がないと。。。^^;



日本の科学者は、風力発電による被害を認識しているのか。


 そこで、定期購読している岩波書店発行の月刊「科学」をめくってみた。

 めくって驚いたのは、1999年から発行されているこの雑誌の何処にも「風力発電による健康被害」を懸念する論文が無いのである。

 それほど風力発電による健康被害は懸念することではないのだろうか。

 しかし、各種のマスコミの報道によると、多数の人が「風車が発する低周波」を要因とすると思われる被害を訴えていると言う。

 再び、被害の実態をネットで調べました。

 
<ホームページ「南豆の和」>より

 南伊豆では風車建設予定地から数百mのところに住んでいる人がいます。風車が 建設されると、24時間鳴り響く モーター音、風切り音に悩まされることになります 。 愛媛県伊方町では、風車近隣(200m以上)に住む人は、騒音、低周波音の影響で眠 れない日々を過ごし、多数の人が健康被害を訴えています。地域住民は、その苦しみを「地獄のようだ」と言っています。愛知県豊橋市の人たちも同じような被害を訴え、「生殺しの状態」と苦しみを表現しています。これらは、聴こえる音(騒音)と聴こえにくい音、あるいは聴こえない音(低周波音・超低周波音)が入り混じった音による被害です。

 症状は、睡眠障害をもとに頭痛、耳鳴り、吐き気、抑うつ、不安、腹・胸部の圧迫感、肩こり、手足の痺れ、動悸、顎の痛み、脱毛、ストレス、脱力感など、自律神経失調症状に似ています。ただし、風車が止まったり、住んでいる場所から離れると、これらの症状は消えてしまうのです。これが風車による騒音、低周波健康被害の特徴です。熱川・天目の場合、約3ヶ月の試験運転中(全10基運転は数日のみ。5~8基運転が中心)に 100名ほどの居住者のうち、29名から被害の訴えがありました。血圧障害で倒れる人がいて、なかには入院した人も4名います。被害を訴えた人は、風車から350m~700mに住んでいる人が多かったそうですが、影響の範囲は半径2kmほどに及ぶと言われています。

 再度、月刊「科学」の話しに戻そう。

 2002年10月号では、「環境・健康とリスク」という特集を組んでいる。

 この号では、「リスクと科学者の役割」と題する鈴木継美・東京大学名誉教授(現ポストは未確認。以下、全て)の巻頭言をはじめ、60ページにわたる8氏の論文や5名の科学者による座談中に「遺伝子組み換え食品(GMO)、原発、温暖化、環境ホルモン、化学物質」という言葉は出てくるが、電磁波とか低周波という言葉は出てこないのである。

 日本の科学者は、こうした問題に興味が無いのか、あるいは、他の研究が忙しくて取り組んでいないのだろうか。

 少なくとも、被害を訴える声がある以上、何らかの研究が行われていて当然と思っていたのだが。。。

電磁波

2007年6月に公表された、世界保健機関の公式見解を示すファクトシート322では、短期的影響に関しては「高レベル(100μTよりも遙かに高い)での急性曝露による生物学的影響は確立されており、これは認知されている生物物理学的なメカニズムによって説明されています。」と評価された。一方、潜在的な長期的影響に関しては「小児白血病」と「小児白血病以外のその他の健康への悪影響」に分けて評価されており、小児白血病に関しては「全体として、小児白血病に関する証拠は因果関係と見なせるほど強いものではありません。」と評価され、その他の影響に関しては「ELF磁界曝露とこれら全ての健康影響との関連性を支持する科学的証拠は、小児白血病についての証拠よりもさらに弱いと結論付けています。幾つかの実例(すなわち心臓血管系疾患や乳がん)については、ELF磁界はこれらの疾病を誘発しないということが、証拠によって示唆されています。」と評価された。


低周波低周波音(ていしゅうはおん)という言葉は専ら、公害問題としての人間生活に係わる騒音および騒音影響の分野で使用される。この場合、一般に周波数100 Hz以下の音を指す。
低周波騒音とも称される。また、以前は低周波空気振動と呼ばれていたこともある。
低周波音の影響は住宅等の建物建具のがたつきとして現れたり、また、人体への種々の影響という観点で扱われる。認知可能な音量ではわずらわしさが一番の問題となる。 低周波音は便宜上、周波数100 Hz以下とされることがある。この定義は、1980年にデンマークで行われた国際会議に基づく。
また、20 Hz以下の音は超低周波音と呼ばれる。この帯域では、相当に大きな音圧でなければ通常、人間の聴覚では認識できないが、窓等がガタガタと鳴るなどの共鳴が起きる原因となる。また、不定愁訴の原因のひとつとして、健康に悪影響があるとされ研究されている。
低周波音は、高速道路高架橋のジョイント部、新幹線等の鉄道トンネルの出口、冷凍機、ボイラ、ダムの放水時に空気の渦などから発生する(新幹線のトンネル出口から発生する「ドーン音」については、微気圧波と呼ばれることもある)。

出典: フリー百科事典『ウィキペディアWikipedia)』

 検索すると、電磁波や低周波に関する情報が次々に出てくる。

 なのに科学雑誌に論文が出ていない。

 どのように理解すればいいのだろうか。

<政府による研究コントロール?>
 あまり、考えられない危惧だろう。

<政府による発表コントロール?>
 情報手段が発達した現在、これも考えにくい。

<研究するに値しない?>
 国際機関でも研究している事項であるので、価値が無いとは言えないのではないか。

<研究課題を絞る社会的要因がある?>
 ワシは、これが要因ではないかと考えている。
 簡単に言えば、その様な研究にお金が出ないのである。大学も法人化され、研究内容も評価される仕組みになってきた。
 そのようなシステムの中で、どのような現象が出るかと言うと、評価する側に都合の良い研究には資金は出るが、それ以外は資金が出ない。
 このような窮状を脱するために研究者が行っているのは、様々な財団の提案型資金を当てにしての研究がある。これにしても、基金を運営する財団の方向性がある以上、その価値観に沿わない研究は認められない。
 つまり、興味はあっても研究できない状況があるのではないか。

 と都合よく推測してみたが、日本の研究者達には頑張ってもらいたいものです。


科学者は、何も信号を発していないのか。


 何も研究論文を確認できなかった腹いせから、とんでもなく横道に反れたが、科学者が現状に何も発していないのかと言うと、そうでもなかった。

 例の「科学」10月号に、松崎早苗・筑波大学非常勤講師の論文が載せられているが、その最後に「私たちは自然認識についてもう一度考え直してみた方がいい。空気が臭い、眼が痛い、息が苦しい、空が汚い、子どもたちの具合がおかしい、植物や昆虫が変わってきた、などということは明確に環境の質を把握していることだろう。この把握こそがアセスメントである。その知識を数値化できないからといって、それが存在しないことでもなく、改善策がないわけでもない。今までの道を精密化することで時間を浪費してはならない。」

 この一言は、現実として苦しんでいる人々には大きな力になることと思う。



ところで、五島の問題は、どうなるの?


 質問を受けた市の関係者は、この問題にどのように対応するのだろうか。

 風車を建てている会社は、どのように対応するのだろうか。

 質問によると、8基目の建設を地元に打診したが、説明会では会社側の説明があやふやで、地元の理解は得られなかったとか。

 7基の風車も建設されたばかりで、1基だけが試運転をしている状況です。

 どのような解決策があるのでしょうか。

 被害が確認されないと行政は動けないのでしょうか。

 五島市は、40年ほど昔、世界で始めてのPCBによる食品公害「カネミ油症事件」を経験している。その経験を風化させない取り組みも行っている。


 この際、電磁波に対するイギリスの取り組みを参考にしていただきたい。

 何かと言うと、電磁波が子供の脳に与える影響を考慮して、子供には携帯電話を持たせてはいけないと言う法律が作られているのです。

 この法律の論拠は、「害があるから禁止する」ではなく、「害があるかどうかわからない。しかし、無いとも言えない以上、持たせるべきではない。」というものらしい。

 弱者を守るためには、こうした方法しかないのではないだろうか。


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