グループ消滅の危機にある国民的グループ・ＳＭＡＰの分裂回避に向けた動きが加速していることが１６日、分かった。関係者によると、２０２０年東京パラリンピック大会などを支援する団体の応援役を務めるＳＭＡＰの解散阻止に政財界からの後押しも出始めたという。残留に向けた世論の声も日に日に高まっており、所属するジャニーズ事務所は反響の大きさに驚いているという。
解散騒動に揺れるＳＭＡＰの救済に政財界から動きが出てきた。
ＳＭＡＰはパラリンピック支援団体「日本財団パラリンピックサポートセンター」の応援役に“就任”。２０２０年東京パラリンピックの成功を後押しする役割を担ったばかり。昨年１１月にはリーダーの中居正広（４３）が「（ＳＭＡＰの）Ｐの部分をパラリンピックのＰに」「２０年まで一丸となって頑張りたい」と宣言。可能な範囲で応援を続ける約束が交わされている。
そうした立場にあるだけに、関係者は「東京パラリンピックを応援するグループの解散は、イメージとしてもよくないのでは」と懸念。別の関係者からは、“日本の顔”でもあるグループの分裂・解散は「日本にとっての損失」との声まで出てきており、政財界の大物を通じて、グループが存続するよう事務所側に働きかける事態に発展しているという。
１５日には石破茂地方創世担当相（５８）が「（存続を）願っている」とコメント。ファンは大ヒット曲「「世界に一つだけの花」購買運動や署名活動を始めるなど、今回の騒動は国民的な関心事に発展している。
木村を除くメンバー４人は、女性マネジャーと共に独立する意志を事務所側に伝え、メリー喜多川副社長（８９）の激しい怒りを買っている。ただ、解散騒動が表面化して以降の世論は、事務所の想定を超えていたという。関係者は「世論の声にジャニーズの関係者も驚いている」と話し、残留という形での騒動終結に乗り出す可能性は残されている。政財界の大物の口利き、ファンの後押しによって、両者の“雪解け”が、一挙に進む可能性が出てきた。
